初めて投資を学ぶときに必ずつまずくのが「専門用語の多さ」。
この記事では、NISA／株式／投資信託／金利／指数 など、投資始める上で理解しておきたい30語をまとめました！
あんまり深くは解説しませんが1つ1つ簡単なポイントを解説しています！
サクサク読んでいきましょう！
◆ 株式投資の基本用語
- 上場
- 株価
- 時価総額
- 配当金
- 配当利回り
上場
企業が証券取引所に上場すると、誰でもその企業の株を買える状態になります。
※株を買う＝企業の一部を持つこと。
ポイント： IPO(新規上場)や、上場廃止などいろんな形で登場してきます！そして大体重要です！
株価
市場で売買される株の価格。
上場している企業の株価を見て、買うか買わないかを決めていきます。
スーパーに並ぶ野菜の価格がセールなどで日々変わるように企業の株価も変動します！
ポイント： 株価は「安い＝買い時」ではないので注意！
時価総額
時価総額は企業の大きさを表す数字の一つです。
時価総額が大きいと比較的株価の変動はゆったりです。時価総額が小さいと乱高下が激しくなります。
そのため、まずは株式投資を始めるときは時価総額の大きい企業から始めるのがおすすめです。
時価総額 = 株価 × 発行株式数 で計算して算出されます。
ポイント： 大型株＝比較的安定(株価の変動が小さい)、小型株＝比較的変動が大きい(成長期待が強い)
配当金
企業が利益の一部を株主に還元するお金。
企業の利益にはいくつかの使い道があります。
事業成長のための設備投資や借金返済などの財務強化や配当金での株主還元などです。
ポイント： 企業にとって利益の使い方は経営手腕が問われます。株主還元が大きい企業は利益安定企業に多い傾向があります。
配当利回り
株価に対する年間配当の割合。
投資家にとって配当金はもらって嬉しいお金になりますが、
いくら投資をして、いくら配当金がもらえるか？が大事なポイントです。
極端な例ですが、
株価1000円に対して、配当金が1円だと、
投資した金額のたった0.1%しかもらえません。
→配当利回り0.1%の例
株価1000円に対して、配当金が100円だと、
投資した金額のなんと10.0%ももらえます。
→配当利回り10.0%の例
ポイント：配当金を目的とした投資の場合は配当利回りが高い企業を探してみましょう！ただし、配当利回りが継続して高かったり、増配を続けているなど、複数の指標も合わせて確認しましょう！
◆ 投資判断に使う指標
- PER
- EPS
- PBR
- ROE
- 自己資本比率（Equity Ratio）
PER（株価収益率）
計算式) PER = 株価 ÷ EPS
株価が「利益の何倍」で買われているか。を表した数値です。
投資家にとって、企業の利益は投資をするかしないかの判断をする上でとても大事な数字です。
実際、利益を出してる企業に投資した方がその恩恵を受けやすいです。
そのため、株価と利益の関係を数値化したPERが誕生し、多くの投資家がPERをチェックしています。
ポイント： 同業比較で使う。PERの数値が、低い＝割安(投資チャンスかも)、高い＝割高(過熱感が高いかも)
EPS（1株あたり利益）
計算式) EPS = 純利益 ÷ 発行株数
企業の“稼ぐ力”を数値化したものです。
大企業や中小企業は会社の規模が違うので「利益額」だけをみてしまうと「本当の実力」が比較できないので、
株数で割ることによって、稼ぐ力の比較ができるようになっています。
また、EPSの数値が毎年成長しているか？を確認して成長性を測る指標としても使われます。
ポイント： EPSが大きいと稼ぐ力がある証拠。EPSが毎年成長している企業は優秀。
PBR（株価純資産倍率）
計算式) PBR = 株価 ÷ 1株あたり純資産
株価が「会社の持っている純資産（＝解散したときに残るお金）と比べて、何倍で評価されているか」を表した指標です。
例)PBRが1倍なら、
会社を今すぐ解散してきれいに売ったときの資産を株主に分配するお金と株価が同じということになります。
例)PBRが2倍なら、
会社を今すぐ解散してきれいに売ったときの資産を株主に分配するお金と株価の関係は
会社を今すぐ解散してきれいに売ったときの資産を株主に分配するお金が株価の半分しかないことを意味します。
例)PBRが0.5倍なら、
会社を今すぐ解散してきれいに売ったときの資産を株主に分配するお金と株価の関係は
会社を今すぐ解散してきれいに売ったときの資産を株主に分配するお金が株価の2倍もあることを意味します。
PBRが低い会社は、保有している資産に対して株価が割安に放置されている可能性があります。
一方で、PBRが高い会社は、「将来の成長性」や「ブランド力」などが評価されて、資産以上の値段がついている状態と考えられます。
ポイント： 同業他社との比較が必須。PBRが高い方が「割高」低い方が「割安」と判断できます。
ROE（自己資本利益率）
計算式) ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100（％）
株主から預かったお金（自己資本）を使って、どれだけ効率よく利益を生み出しているかを表す指標です。
イメージとしては、「オーナーから預かった元手を、社長がどれだけ増やしたか」を数字にしたものです。
同じ利益額でも、少ない自己資本で大きく稼いでいる会社ほどROEは高くなります。
ROEが高い会社は、ビジネスモデルが強い・経営が上手いと評価されやすく、長期投資の候補になりやすいです。
ポイント： 日本株では目安としてROE 10％以上で“優秀”レベル。単年だけでなく、数年間にわたって高いROEが続いているかをチェックすると実力が見えやすいです。
自己資本比率（Equity Ratio）
計算式) 自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資産 × 100（％）
会社の総資産のうち、「どれだけが自分のお金（自己資本）で賄われていて、どれだけが借金に頼っているか」を表す指標です。
自己資本比率が高いほど、借金に依存せずに経営している＝倒産しにくい財務体質と考えられます。
逆に、自己資本比率が低い会社は、借入金の割合が大きく、景気悪化や金利上昇の影響を受けやすくなります。
特に長期投資では、「どれだけ稼ぐか」と同じくらい、「どれだけ潰れにくいか」も重要なチェックポイントです。
ポイント： 一般的な目安として50％以上ならかなり健全。ただし、電力・鉄道・自動車など設備投資が大きい業界は、30〜40％台でもビジネスモデル上は問題ないケースも多いため、業種ごとの特性もセットで見ることが大切です。
◆ 投資信託・NISAの基本用語
- 投資信託
- インデックスファンド
- アクティブファンド
- 信託報酬
- NISA（少額投資非課税制度）
- NISA つみたて投資枠
- NISA 成長投資枠
投資信託
私たちのような投資家から集めたお金をまとめて、プロ（運用会社）が株や債券に分散投資してくれる仕組みです。
1人で100銘柄を買うのは難しくても、投資信託なら1本で幅広く分散投資できます。
投資の難しさは「どれを買うか」、「いつ買うか」
投資信託はその「どれを買うか」という部分を自動でやってくれる便利な商品です。
また、「いつ買うか」については毎月積立をすることでも自動化することができるため、
投資信託 × 積立投資が資産形成の王道となっています。
ポイント： 投資信託は「商品名の中身（どこに投資しているか）」と手数料が最重要。名前やSNSだけで判断しないこと。
インデックスファンド
日経平均・S&P500など、特定の株価指数に連動するように作られた投資信託。
市場全体の動き＝平均点を狙う投資法で、手数料がとても安いことが特徴です。
投資信託 × 積立投資が資産形成の王道と前節で取り上げましたが、
ここでの投資信託とはインデックスファンドを指します。
長期投資では手数料が大きく資産に影響するため、手数料の低いインデックスファンドが効果的です。
ポイント： 手数料（信託報酬）が 0.1〜0.2％台 の低コストを選ぶのが基本。
アクティブファンド
指数（インデックスファンド）を上回る成績を目指すファンド。
プロが独自調査で銘柄を選別し、運営・管理を行うため手数料は高めです。
価格変動が、インデックスファンドよりも大きく、
成果が指数を上回る年もあれば下回る年もあるため、
「手数料に見合う価値があるか？」を継続的にチェックする必要があります。
ポイント： 長期的にはインデックスに勝ち続けるファンドは少ない点に注意。短期的な投資の一手と考えましょう。
信託報酬
投資信託を持っている間ずっとかかる“年間コスト”。
運用会社・販売会社・信託銀行への手数料が含まれています。
長期投資では、手数料のわずかな差が20年後・30年後に大きな差となるため、
信託報酬は最重要項目です。
ポイント： インデックスなら 0.2％以下 が優秀。アクティブは 1％前後 が一般的。
NISA（少額投資非課税制度）
投資で得た利益（売却益・配当）が非課税になる制度。
本来20.315％かかる税金が“ゼロ”になるため、長期投資との相性が抜群です。
2024年から始動した、新NISAでは投資枠が大幅に拡大され、非課税期間は無期限になりました。
ポイント： 税金ゼロのメリットは非常に大きいため、「使わないと損」レベルの制度。
NISA つみたて投資枠
新NISAの積立投資専用枠の名称。
長期投資に適した安全性の高い商品（インデックスファンド中心）が対象で国が選別。
投資の難しさは「どれを買うか」、「いつ買うか」
投資信託の自動積立によりこの2つの難しいポイントをクリアして投資をスタートすることができます。
ポイント： インデックス中心・低コスト中心でまずは始めることが大事！
NISA 成長投資枠
新NISAの自由投資枠の名称。
自由投資枠なので、投資可能な範囲も広く、
個別株・ETF・アクティブファンドなど“成長を狙う投資”も対象となります。
また、タイミングも自由です。
「安く買って、高く売る」ことを目的とした投資枠になります。
リターンも大きいが、値動きも大きい。
ポイント： 初心者はまずインデックス→慣れたら成長投資枠へ進むのがおすすめ。
◆ ETF・指数の基本用語
- ETF（上場投資信託）
- S&P500
- 日経平均株価
- TOPIX
ETF（上場投資信託）
投資信託の一種で「株と同じようにリアルタイムで売買できる」商品。
指数連動のETFは非常に低コストで、分散投資に適しています。
分野別に商品などがあり、投資信託よりも細分化されたインデックス投資が可能。
ポイント： 株式市場が開いている時間ならいつでも売買できる機動性がメリット。
S&P500
アメリカを代表する大企業500社で構成される指数。
世界で最も有名な株価指数の1つで、長期的な成長が続いています。
「S&P」は米国の格付け会社である「S&P Global Ratings（Ｓ＆Ｐ グローバル・レーティング）」のこと。
旧社名「Standard & Poor’s」が今でも有名です。
この格付け会社が500社を選定して株価を平均化して算出している指数です。
アップル・マイクロソフト・アマゾン・エヌビディアなど、世界を牽引する企業が多数。
ポイント： 現在のインデックス投資の“王道指数”。アメリカ代表500社。
日経平均株価
S&P500の日本バージョンです。
日本経済新聞社が225社を選定して株価を平均化して算出している指数です。
特徴としては“株価の高い銘柄の影響を受けやすい”ので
以下の構成比率の高い5社をみても業界に偏りがあり、
現在は半導体や情報通信業が比較的多く割合を占めているので
日本経済全体指数というよりは世界経済敏感指数と言っても良いかもしれません。
1.ファーストリテイリング、小売ファッション
2.アドバンテスト、半導体
3.東京エレクトロン、半導体
4.ソフトバンクグループ、情報通信・生成AI
5.リクルートホールディングス、サービス・人材
ポイント： 日本の投資情報では最も頻繁に登場する指標。日本経済だけではなく、世界全体の経済状況(特にアメリカ)にも影響を受けるので要注意。
TOPIX
東証プライム企業すべてを対象にした“日本経済の総合指数”。
日経平均よりも実体経済に近い動きをするため、
プロは日本経済の状況を判断するときはTOPIXを重視する傾向にあります。
ポイント： 日本経済の実態に則した投資をしたい場合はTOPIXの方が戦略に合致している。
◆ 金利・為替の基本用語
- 金利（Interest Rate）
- 政策金利
- 為替
- 円高・円安
金利（Interest Rate）
借りたお金を返済する時に、借りたお金に”上乗せするお金”(＝利息)を決める割合。
利息は、お金を借りたときに発生する“レンタル料”のような存在。
金利が上がるとレンタル料が増加し、金利が差が得るとレンタル料が減ります。
ポイント： 金利の上昇は企業の借入コストが増えて、利益が減りやすいため、株価は下がりやすくなります。
政策金利
上記の金利は中央銀行（日銀・FRB）がコントロールしています。
金利の上昇や下落は経済に大きく影響があるので慎重に決定されます。
ニュースでよく出る、引き締めや緩和というのは金利の上げ下げを意味しています！
金融引き締め＝金利を上げる
金融緩和＝金利を下げる
ポイント： 金利1回の変更で世界中の株価が動くほどの重要指標。特にアメリカの金利は超重要
為替
円・ドル・ユーロなどの通貨の交換比率。
為替は国単位でお金(消費・投資)の流れが決まる大事な指標です。
円安になると、外国人旅行者から見て日本は「割安な旅行先・消費地」になります。
日本のモノが海外からたくさん買ってもらえる現象が起きますが、
これは「企業の株」にとっても同じ現象が起きます。
つまり、円安になると日本企業の株価が外国投資家からしたら、割安な価格として評価されます。
割安な株価と評価されると、実際に買われるので、株価は上昇する傾向にあります。
ポイント： 為替は国単位で消費・投資の流れを決める超重要な指標。
円高・円安
円高＝円の価値が高い状態→日本人が海外旅行に行く時に嬉しい状態
円安＝円の価値が安い状態→海外の人が日本旅行に来る時に嬉しい状態
株式投資では、輸出や輸入に影響があります。
輸入業は例えば、アメリカからハンバーガーを取り寄せて日本で売るイメージです。
例)アメリカから1ドルで仕入れて、日本で300円で販売すると
1ドル=100円(円高)だと、100円で仕入れて300円で販売して、利益200円
1ドル=200円(円安)だと、200円で仕入れて300円で販売して、利益100円
となり、円高の方が利益が大きいです。
逆に輸出業は円安の方が利益が大きくなります。
ポイント： 円安で上がりやすい業界、円高で上がりやすい業界、それぞれチェックしましょう！
◆ 経済の基礎用語
- GDP（国内総生産）
- CPI（消費者物価指数）
- 景気循環
- セクターローテーション
- ボラティリティ（Volatility）
GDP（国内総生産）
日本全体の“経済の売上高”。
企業の設備投資・政府の支出・個人消費などの合計です。
GDP成長していることが経済全体が成長していることを意味します。
逆にGDPが下がっていると、経済が縮小していることを意味するので注意が必要です。
ポイント： 景気の良し悪しを判断する最重要指標。
CPI（消費者物価指数）
物価がどれくらい上がったか／下がったかを見る指標。
物価の上昇率は世界基準で年2.0%の上昇を目標にしています。
そのため、物価の上昇率が2.0%に満たない場合は、経済を刺激するような政策を取りやすく、
一方で、物価の上昇率が2.0%を超える場合は、経済を鎮静化させるような政策を取りやすいです。
経済刺激：金融緩和、積極財政
経済鎮静化：金融引き締め、緊縮財政
ポイント： 政策金利に大きく影響を及ぼすCPI発表は株価が大きく動くこともしばしばあります。
景気循環
景気には「好景気 → 後退 → 不況 → 回復」を繰り返すサイクルがあります。
まずはサイクルの存在を知ること。そして先読みができるようになるとGOODです！
ポイント： 景気の“サイクル”を利用して投資ができると投資精度がアップ。
セクターローテーション
景気と金利の局面によって注目業種が循環する現象。
例）好況期 → 自動車・機械
不況期 → 食品・医薬品
ポイント： “セクターローテーション”を理解すると銘柄選びが上手くなる。
ボラティリティ（Volatility）
株価や価格がどれだけ大きく上下するかを示す「価格変動の大きさ」。
“リスク＝価格の揺れ幅”と考える投資の基本概念です。
時価総額の大きい企業は安定と覚えたと思いますが、
安定しているか否かをしっかりと数値で確認するのがこのボラティリティです。
株価が1日に1〜2％しか動かない銘柄はボラティリティが低く、
1日に5〜10％動く銘柄はボラティリティが高い＝値動きが荒い状態。
そのため、大企業でもボラティリティが高い企業は存在しますが、主に小型株が該当します。
ボラティリティが高い銘柄は短期で大きな利益を狙える一方で、
逆に動いた時の損失も大きくなるため、投資初心者が最も注意すべきポイントです。
ポイント： 初心者はボラティリティ低めの商品を中心にすると安心。
まとめ：まず30語、なんとなくでOKなのでさらっと読む
投資の勉強は専門用語理解すると
煩わしかった情報収集が一気に楽になります。
この30語は基礎的な部分から少し中級の内容のものまで幅広く採用しました。
ぜひ、何回か読んでみてください！
参考・出典：
- 金融庁「投資の基本」
- 日本取引所グループ「投資の基礎知識」
（最終更新：2025年1月時点）
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