はじめに：積立投資とは一度に買わずに「時間で勝つ」投資法
投資を始めたばかりの人が最初に悩むのが、「何を買えばいいの？」
そして次に悩むのが「いつ買えばいいの？」という問題です。
今回はそんな「いつ買えばいいの？」の解決策である積立投資を理解して早速始めていきましょう！
積立投資がなぜこんなにおすすめされているのか？
それはドルコスト平均法（Dollar-Cost Averaging）という効果が働くからなんです。
このドルコスト平均法は相場の上下を気にせず一定額を積み立てることで、平均購入価格を抑える効果があり、
リスクを分散して負けにくい投資をすることができる手法です。
インデックス投資と相性の良い仕組み：ドルコスト平均法
インデックス投資の最大の強みは、「低い手数料で時間を味方につけられる」ことです。
低い手数料で長期投資をしつつ、さらにドルコスト平均法（積立投資）でリスクを抑えて着実に資産を形成する。
これが資産形成の鉄板です！
実際のイメージ
この仕組みを「野菜のカブ」に例えるとイメージしやすいです。
具体的には下記のような値動きをイメージしてみてください。
- 1月：カブ1個200円のとき → 1,000円で 5個購入
- 2月：カブ1個250円のとき → 1,000円で 4個購入
- 3月：カブ1個100円のとき → 1,000円で 10個購入
高いときには少なく、安いときには多く買う。
これがまさにドルコスト平均法の基本原理です。
理想は金額が高い時には買わず、金額が安い時にたくさん買うことです。
逆にネガティブケースとしては金額が高い時にたくさん買って、価格が安い時に全く買えなかった場合です。
こうしたハイリスクハイリターンにならないために購入時期を分散することで結果的にリスクを抑えた投資が可能になり、「いつ始めればいい？」の解決策として、いつでも始めてOKな積立投資が有効な手段となります。
野菜の値段と同様に投資信託や株式投資でも短期的な値動きに惑わされずに投資を続けることで、
長期では右肩上がりの市場の”平均的な成長”に乗ることができるのです。
もし暴落が来ても大丈夫？
多くの人が「下がったら怖い」と思いますが、
ドルコスト平均法では下落こそ味方になります。
たとえば、株価が30％下がったタイミングで積立を継続していた場合、
同じ1万円でも以前より多くの口数を買えるため、
その後の回復局面では資産の戻りが一気に早くなります
2020年のコロナショック後、S&P500は約半年で急回復しました。
暴落時にも積立を止めなかった投資家ほど、大きく資産を増やせたというデータもあります。
ドルコスト平均法の3つのメリット
| メリット | 内容 |
|---|---|
| ① タイミングを気にしなくていい | 高値掴みや安値売りの心配が減る |
| ② 感情に左右されない | 自動積立で”買う・待つ・増やす”を機械的に継続できる |
| ③ 長期になるほど平均化効果が高まる | 投資期間が長いほどリスクが薄まり、複利効果が働く |
複利効果で”時間の魔法”が効く
ドルコスト平均法の真価は「続ける」ことにあります。
毎月の積立で得たリターンが再投資され、利益が利益を生む”複利効果”が働くためです。
たとえば、毎月3万円を年利5％で20年間運用した場合、
- 投資元本：720万円
- 将来資産：約1,235万円
なんと、利益だけで約500万円以上も増えています。
これこそ「お金がお金を生む仕組み」を味方につける投資です。
注意点：途中で止めないこと
唯一の落とし穴は、途中でやめてしまうこと。
積立を止めると、安く買える時期（＝最もおいしい時期）を逃してしまいます。
だからこそ大切なのは、
- 余裕資金で始める
- 自動積立で「触らない仕組み」を作る
- 10年以上の目線で淡々と続ける
という”継続を前提とした設計”です。
ドルコスト平均法が向いている人
- 相場の動きを毎日チェックするのが苦手な人
- 忙しくて投資のタイミングを考える余裕がない人
- コツコツ型・積立型の性格の人
- 長期でじっくり資産を育てたい人
まとめ：ドルコスト平均法は「心理を制御する投資法」
投資の失敗原因の多くは「感情」です。
しかし、ドルコスト平均法は感情を排除し、時間の力で平均点以上の成果を出す投資法。
“安く買いたい・高く売りたい”という人間の欲を抑え、
「コツコツ続ける人ほど報われる仕組み」をつくってくれます。
インデックス投資と組み合わせれば、
市場の成長 × 時間の複利 × 感情のコントロールの三拍子がそろう。
これが、最も多くの人を成功に導いてきた”王道の投資戦略”です。
参考・出典：
- 金融庁「長期・積立・分散投資のすすめ」
- S&P Dow Jones Indices「Historical Performance Data」
- 日本証券業協会「積立投資とドルコスト平均法」
（最終更新：2025年1月時点）
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